【ランナーズ1月号】市民マラソン大会の経済効果は年間約7123億円！！

2022年11月18日

10月23日に開催された「いわて盛岡シティマラソン2022」。建物は岩手銀行赤レンガ館（写真／軍記ひろし）

11月22日発売のランナーズ1月号の表紙は3年ぶりの開催となった「いわて盛岡シティマラソン2022」です。
コース前半には多数の声援、終盤には「盛岡を走ってくれてありがとう」との横断幕が掲げられていたりと、まち全体で大会を盛り上げていました。

「2020年度に予定されていた全ての市民マラソンが開催されていた場合の経済効果は約7123億円。市民マラソン開催が地域活性化に大いに貢献しています」と語るのは関西大学の宮本勝浩名誉教授（77歳）です。

ランナーズ1月号では宮本名誉教授にその効果について詳しく話を聞きました。
今回はその一部を紹介します。

大阪マラソン前日、USJが季節外れの満員に

10月18日、宮本勝浩名誉教授は「2022年度の市民マラソンの経済効果は約3968億円」との試算を発表しました。この数字はコロナ禍以前と比べると55.７％にとどまるといいます。多くの大会が3年ぶりの開催を迎えながら、エントリー控えが続く現状を反映しているとも言えますが、宮本名誉教授は「それでも約4000億円の経済効果があり、やはりマラソン開催は地域活性化に大いに貢献しています」と指摘します。
宮本名誉教授は、これまでにも大阪マラソンや地方マラソン大会の経済効果を算出し、市民マラソンが地域に与える影響について関心を寄せてきました。そして、市民マラソンには、「3つの大きな力」があると訴えます。

まず第1の力が「地域経済の活性化」。
大会を開催すれば、数千から1万人以上のランナーがその地域にやってきます。応援の家族など観客も沿道に繰り出します。交通、飲食、宿泊、お土産などの消費による「直接効果」に、食材や原材料などを卸す「一次波及効果」、関係企業や店舗などの経営者や従業員などの所得につながる「二次波及効果」も期待できます。
その波及効果で、宮本名誉教授も驚いた出来事がありました。
かつて大阪マラソンが11月開催だった際、大会前日の土曜の夜、閑散期のユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）が満員になったといいます。
「ランナーは当然、大会に備えて早く寝てしまいますが、家族など付き添いの人はやることがない。それで、大勢の人がUSJにやってきたということでした」。
大会開催による一次、二次の波及効果。冒頭の経済効果の数字は、これらを踏まえて算出されています。

取材・文／近藤雄二（読売新聞編集委員）

11月22日発売のランナーズ1月号では第2、第3の力など宮本名誉教授の話を詳報しています。