ロンドンマラソンに113万人申込み　今、世界は空前のランニングブーム！

※本記事は『ランナーズ2026年1月号』掲載内容になります。

2026年ロンドンマラソンに113万3813人がエントリー。ニューヨーク・シティマラソン、ボストンマラソンのエントリー数も過去最高。欧州のハーフマラソンは2～3万人超の定員が2、3時間で締切り。インドでは毎日1000人が走り始めているという情報も。今、世界は空前のランニングブーム、いや、走ることが文化・生活の一部として確実に浸透している。

2026年ロンドンマラソンに約113万人が申し込んだ。25年比136％、24年大会の約2倍だ。
ロンドンマラソングループCEOのニック・ビッテルさんにメールインタビューした。

――これほどの申込数を予想していましたか？
「45回目の節目だった今年のロンドンマラソンを見て多くの人が参加意欲を掻き立てられるだろうとは思っていましたが、前回の数値から36％もの急増を予測していた者は誰もいなかったでしょう。しかしこの数字は、現在ランニング業界全体で見られる大会への関心の爆発的な高まりを反映しており、世界最大のロンドンマラソンはまさにその頂点に位置しているといえます」

――申込者の属性に特徴や変化は見られましたか？
「男性と女性の割合がほぼ50対50となりました。また、年齢層が若返っています。英国からの申込（約87万人）の3分の1以上が18歳から29歳まででした」

――ロンドンマラソン以外でも英国で「ランナー増加」の傾向は現れていますか。
「英国は確かにランニングブームの真っただ中にあります。我々はロンドンマラソン以外にも、バースハーフマラソン、ブライトンマラソン、ザ・ビッグ・ハーフなどを主催していますが、今年はすべてソールドアウトしました。またこういった大規模イベントだけでなく、ランニングクラブやランニングクルーの増加も、ランニング人気を物語っています。この傾向は英国を超えて広がっています」

――新たに走り始めた人たちは、ランニングに何を求めていると考えますか？
「より健康的なライフスタイルを目指すこと、運動がもたらす身体的・精神的な健康効果を享受すること。加えて、ランニングは人と交流する手段としてうってつけであると認識されています。多くの人、特に若年層が、人と交流する場、新しい仲間や同じ趣味を持つ人と出会う場としてランニングクラブを選んでいます。これは、我々が今年投資した『フライデー・ナイト・ライツ』にも当てはまります。このクラブは、英国中でソーシャルラン・音楽・セレブレーションを組み合わせた革新的なイベントを開催しており、数万人規模の人が、このイベントを通じて健康的な習慣を身につけ、週末の過ごし方を変え、コミュニティの一体感を楽しんでいます」

ロンドンマラソン2026に申込み113万人という驚くべき数字が明らかになった後、英紙ガーディアンが「TikTokからトラックへ：Z世代がランニングの第3次大ブームを牽引」と題したウェブ記事を公開。「私たちは第3のランニングブームに突入しており、それはZ世代、特に女性によって推進されている」と主張する。

同記事によると、イングランドの24年のランナー数は前年から34万9000人増加し、その増加はほぼ女性によるものだったことが、スポーツ・イングランドの調査で判明。その要因として同記事は「ランニングをファッショナブルなものにしたスポーツアパレルブランドの貢献」「プロアスリートではない等身大のインフルエンサーによる影響」をあげる。また「新しいタイプのランニングクラブや〝クルー〞の爆発的な増加」もブームの一因だと指摘する。

BBCSportは「英国はランナーの国になったのか？」と題したウェブ記事の中でパークラン※1の貢献をあげる。「ランナーが急増している主な理由の一つは、イベント数が増え、これまで以上に多くの人々が参加していることだ。パークランは私たちをランナーの国に変える上で大きな役割を果たした。現在、世界中で毎週平均45万人が参加している」。本誌の取材に対しパークランチームは「参加率は1年間で16％増加しました※2。この成長の大部分（58％）は英国が牽引していますが、ニュージーランド（＋46％）、ドイツ（＋30％）、日本（＋26％）も著しい伸びを記録しました」と回答を寄せた。

両紙ともに若年層の健康への意識の変化にも着目する。BBCSportは「コロナ禍でランニングが注目されたが、今もそのトレンドは続いており、ライフスタイルの一部となっている。若い世代は、そのライフスタイルを誰よりも受け入れている。彼らの多くは、深夜のアルコールを早朝のエンドルフィンに替え、ランニングクラブに参加し、フィットネスアプリでバーチャルな称賛を得るのだ」

※1毎週土曜日に世界各地で開催される5kmの無料ランニングイベント。英国が発祥
※2ボランティアを含む。2025年7月時点のデータ

米国に目を向けると、ブルームバーグが「走る街NY、ランニングブームが地元経済押し上げ―効果は10億ドル規模」と題した記事を10月に掲載。「ニューヨーク・シティマラソンなどを主催するニューヨーク・ロードランナーズ（NYRR）によれば、同市のランニングブームによる経済効果は3月までの会計年度で推計9億3400万ドル（約1380億円）。5年前の同期間と比べて58％増加し、消費者物価の上昇率を大きく上回った」と報じた。

NYRRは25年のインパクト報告書で、会員数が過去最高の8万1447人（6.6％増）となったことを公表。11月2日に開催されたニューヨーク・シティマラソンは抽選申込数が史上最多となる20万人を超えた（前年比22％増）。

4月に開催されたボストンマラソンも大会史上最多の申込数を数え、12月のホノルルマラソン参加者は史上最多の4万人（全種目計）を超える見通しだ。米国の大会エントリー市場の約5割を占める（24年実績）RunSignupの自社統計データによると、5km〜フルマラソン大会のエントリー数の増加率（前年比）は21年以降、平均25％以上※1。23年の参加者の17.4％が24年に同じイベントに再び参加し、リピート率も向上している。

ランニング界のニュース・結果を発信する「レース・リザルツ・ウィークリー」の編集長兼発行人で、30年にわたり1万本以上の記事を執筆してきた米国のジャーナリスト、デイヴィッド・モンティ氏は「コロナ禍によって多くの人が孤立し、オンライン上での活動時間が増えた。ランニングイベントへの参加が急増している理由の一つは、電子機器から離れて、直接人とつながりたいという人々の根本的な欲求にある。レースに参加することは、健康を志向する人同士がリアルな世界の体験を共有する素晴らしい方法。身体を動かし健康を謳歌するのに、これ以上の方法はないのだ」

欧州の6大会※2が加盟するハーフシリーズ「スーパーハーフス」は登録者が10万人を超え、9月のコペンハーゲンハーフは3万2000人の枠がエントリー開始から2時間20分で、10月のバレンシアハーフは2万5000人の枠が3時間で完売。3月のベルリンハーフは参加者が過去最多の4万2000人に達した。

シドニーマラソンがアボット・ワールドマラソンメジャーズに加わったオーストラリアでも、シドニー3万3000人、メルボルン5万人と25年の参加者がいずれも過去最高を記録。ゴールドコーストマラソンは「25年大会の経済効果と観光関連の数字は45年の歴史の中で過去最高。クイーンズランド州での参加者全員の総支出額は24年を54％上回り6567万豪ドルの経済効果をもたらした」と発表した。

※1RunSignupの公表データをもとに編集部が算出
※2リスボン、プラハ、コペンハーゲン、カーディフ、バレンシア、ベルリン

昨年11月にベトナム・ハノイで開催されたAIMS※1総会で発表されたデータによると、AIMS加盟大会は2014年の375に対して24年は448と10年間で73大会増加している。地域別の内訳は、欧州+8、オセアニア+2、アフリカ+－0、北・中・南アメリカはマイナス16、アジアが＋79大会だ。

今年5月に開催されたアジアロードレースフォーラム※2では、インドのムンバイマラソン主催者が「インドの大会数は2004年の2大会から24年は1700以上に増加している。毎日約1000人が走り始めている」と発表。

同フォーラム主宰者で、タイでレースを主催するラット・ジロアジバニチャコーン氏は「アジアは質の高い大会が増え、ランナーの意識も変わってきている。我々の大会を立ち上げた2015年当時、タイには国際基準のマラソン大会はほとんどなかったが、今ではAIMS加盟大会は22に増えた」と語った。

中国では国内マラソン大会の「歴代抽選申込数ランキング」が発表されている。最新のランキングによると、1位は25年武漢マラソンの45万744人（フル19万5416人）、2位は無錫マラソンの42万9447人（フル22万1509人）で、24〜25年の大会が上位に並ぶ。今年の北京マラソンにはエントリー開始1時間で10万人が申込んだという。

大会数が急増する韓国では25年は年間521大会を数え、11月だけで119大会が開催される。ハンギョレ新聞のウェブ版には「業界では韓国のランナー数が1000万人を超えたと推定している。ランニング関連製品への関心も急速に高まっている。メンズファッションプラットフォーム『4910』は9月、ランニングシューズの取引量が前年同期比で305倍以上に急増したと発表した」という記事が掲載された。

※1国際マラソン・ディスタンスレース協会。世界120以上の国と地域にわたり440超の長距離レースの大会主催者で構成される会員組織。
※2アジア16カ国120人のランニング業界関係者が集い開催された国際会議

1999年から韓国のランニング情報サイト「マラソンオンライン」を運営する周勇兌さん（62歳）に話を聞いた。

――昨今、韓国で大会が急増していると聞いています。その動向を教えてください。
「2025年は521大会に達します。23年は354、24年は394。新規大会が続々とできています。10月の春川マラソンはエントリー開始から10分も経たずに締切られました」

――どんな大会が増えていますか。
「さまざまな主催者が大会を開催していますが、その中でもブームに便乗して、大手企業も大会主催に参入しています。ほとんどが10kmや５kmで、例えば現代自動車は5月に5000人規模の『ForestRun2025』（10km）、若者に人気のビューティー＆ヘルスストア『OLIVEYOUNG』は9月にサンリオとのコラボイベント『サンリオCUTIERUN2025ソウル』、カカオバンクはユニセフと一緒に11月に『SaveRace2025』（10km）を開催しました」

――「韓国の大会参加者数は20年の9030人から、21年約3万人、22年約33万人、23年約73万人と急増し、24年の延べ数は100万人を超えた」という報道があります。
「SNSの影響が大きいと思います。自分が走る姿を投稿するのが流行ったんですね。若者たちのSNS利用について研究も出ていますが、ランニングクルーの流行も一因でしょう。今、韓国中で2000くらいあります。走る芸能人の存在も大きい。放送人でウェブ漫画家の『キアン84』がマラソンに挑戦する様子が番組になったのですが、影響を受けた若者は多いでしょう」

――韓国のランニングブームの中心は若い世代だと。
「コロナ禍前は韓国のランナーは40代以上が7〜8割、20、30代は2〜3割でしたが、コロナ以後は真逆になり、今は20、30代が7割を占めています。大会に行けば若者ずくめです。韓国では2000年以前に一度ランニングブームがきたことがあります。1998年、韓国が通貨危機に晒されたときです※。多くの企業が倒産し失業者が多数出ました。その時、韓国の新聞社が国民の健康増進と励ましを目的に大規模な大会を開催し、国民も『頼れるのは自分の体力だけだ。運動しよう』という考えで応じ、ランニングブームにつながりました。その余波であちこちでマラソン大会を開いたのです。この時は、家族を持つ40代以降の世代を中心にブームが起きました。今は若者たちが、ランニングそのものに興味を発見したというのが大きな違いだと考えています。10月にはソウル市とソウル交通公社が光化門駅など3駅に更衣室やパウダールームを完備したランナー応援スペースを設置したことを発表しました。地方自治体や企業も一緒になって、まさに国全体がランニングブームの真っただ中と言っても、過言ではないでしょう」

※1997年に韓国が外貨不足に陥り、IMFからの支援を受けて経済改革を迫られた深刻な金融危機

総人口約2.8億人（世界4位）のインドネシアにもランニングブームが起きている。首都で開催されるジャカルタインターナショナルマラソンの参加者は22年の1万4000人に対し25年は3万1000人。ジャカルタ中心部のランニングスポットに隣接するシャワー施設「PlazaSenayanSportsHub」の25年7月の月間利用者数は6000人（１日平均194人）だ。

平均年齢30歳というこの国で、ブームを牽引するのも若い世代だ。首都在住の25歳、プラジュナ・デルフィナさんは「もともとバドミントンをやっていたけれど、上司に勧められて3年前に走り始めました。それまではサイドスポーツだったランニングが、今はメインです」
1年前に走り始めた23歳のプリタ・ウランダリさんは「ランニングを始めてから身体に良いものを食べ、夜早く寝るようになりました。みんな、前よりヘルシーになりたいと思っている。クールなライフスタイルがトレンドです」

同国のランニングマーケットについて、22年からPTアシックスインドネシア・プレジデントディレクターを務める福島壮太さん（39歳）に話を聞いた。

――ジャカルタに赴任された22年4月頃はコロナが収束してきた時期です。
「私が日本から到着した日が、ちょうど海外渡航者の隔離が解除された日でした。21年にデルタ株が流行した際には、重症化した方や亡くなった方も多かったと聞いています※」

――コロナの影響を大きく受けたわけですね。
「ひとつは医療の脆弱さはあると思います。あとは基礎疾患を持っている人、特に糖尿病患者の方が多いです。もともと朝から揚げ物を食べたりする食文化ですし、運動習慣のない方が多いというのがあると思います」

――コロナの甚大な被害によって一気に健康の大切さが認識され、健康のために時間やお金を使うことに価値が見い出された、ということでしょうか。
「はい、それは間違いありません。身内や親しい人を亡くした方も多く、健康に対する意識は間違いなく高まったと思います」

――大きな社会変化ですね。
「ようやくコロナが収束して自由に行動できるようになったときに、インドネシアの有名人がこぞって走り始めたんです。それにインスパイアされて、自分も走ろう、という人が非常に増えたと思います。それにこの国の人は、人と集まって何かをすることが大好きです。そういう国民性が、SNSを通じて入ってきた欧米のランニングコミュニティのカルチャーにマッチしたことも大きいと思います。ユニフォームを揃えて、みなで走った後にカフェでコーヒーを飲む。『ランニングはオシャレなスポーツ』『健康でいることはカッコいいこと』といったマインドが、そのあたりの時期から広まった感覚があります」

――福島さん自身、いちランナーとして、この3年で変化を感じる部分は。
「赴任してからずっとジャカルタのナショナルスタジアム周辺コースを走っているのですが、赴任した頃は、キロ5分で走っていても誰かに抜かれることはほとんどありませんでした。ところが、今はよく抜かれます」

――タイムを狙う層も増えているのでしょうか。
「アシックスランニングクラブのロングラン練習会（15〜20km）は、以前は一番速いペース設定でキロ5分半でしたが、今は4分半。体幹トレーニングのセッションには毎回100人ほどが参加します」

――ランニング市場の拡大はビジネスに表れていますか。
「アシックスのインドネシア地域の今年1〜6月の売上高の伸びは前年比で65.6%です。既存店の売上も二桁成長。新規出店だけでなく既存店のお客様からの支持が広がっていることは、ランニング人口の拡大を裏付けていると言えます」

――成長国の勢いを感じます。
「ランナーが増える環境を作ることも大事だと思っています。たとえば、アシックスランニングクラブで提供するトレーニングプログラムは、上級者だけでなく、ビギナー層に継続してもらうためにはどういう内容で組むべきか、を考えています。スポーツをする人を増やして、人々の習慣を変える。やはり市場を大きくすることが、この国の方々がもっと健康になることにつながると思っています」

※編集部注アメリカのジョンズ・ホプキンス大学が集計する世界の感染者数のデータでは、インドネシアでのコロナによる2023年3月8日までの死者数は累計16万941人（日本は7万2997人）

ブラジルでは、今年6月に開催されたリオデジャネイロマラソンに前年比133％となる約6万人が参加した（5km・10km・ハーフ・フルの合計）。

大会ディレクターのジョアン・トラーヴェン氏は、ブラジルのメディア「マンシェッチ」のインタビューで、「今年は国内外から40万人以上がエントリーした（定員６万人）。ロンドンマラソンは100万人を超える応募がある。私たちの目標は、この大会をワールドマラソンメジャーズの一部にすること。挑戦ははじまったばかりです」と話す。

リオ商業連盟研究所（IFecRJ）の調査によると、24年大会の経済効果は約3億5500万レアル（約110億円）、雇用創出は2800件以上だという。24年大会の参加ランナーは約4万5000人であることから、25年大会の経済効果はさらに大きくなると予想されている。

ブラジル・ロードレースおよびアウトドアスポーツ主催者協会（ABRACEO）などの調査によると、24年にブラジル国内で開催されたロードレースは2800件を超えた（前年比129％）。

24年末時点で1億3500万人が登録するフィットネスSNSアプリ「Strava」のマイケル・マーティンCEOは今年3月のCNNのインタビューで「現在ブラジルは我々の世界第2位の市場で10人に1人が当社のアプリを利用している。19年以降、アプリ上でランニングを行うアクティブユーザーは2倍に増え、マラソンを走るユーザーは3倍に増えている」と話し、「ブラジルのランニング市場は非常に大きく、今も成長を続けている。私たちはブラジルを、世界で最も重要なランニング・アクティビティ市場の一つとして見ている」と語っている。

アフリカのケニアでは、03年から開催されているナイロビマラソン（10月）に過去最多の3万人が参加した。同大会の参加者数は2019年から25年までの間で約74％増加している。

ナイロビシティマラソン（7月）でも参加者数が1万5000人を超え、過去最多を記録した（前年は1万3000人）。レースディレクターのバーナバ・コリル氏は「この大会はエリートランナーからファンランナーまで、私たちを一つにするレース。人々は誇り、健康、楽しみ、そして歴史の一部になるために走っている」と語る。

ロイター通信では「ランニングを通じて、コミュニティを築く市民が増えている」と伝え、参加無料のランニングクラブ「WeRunNairobi」を設立した弁護士のエミリー・チェプコールさんは「近所の人が走りに出ているから、自分も外に出て一緒に動く。そんな自然な流れを作りたかった」と話す。23年から参加するスピート・サンビオンさんは同クラブが自身のメンタルヘルスを支えていると語る。「一人で閉じこもるのではなく、人と走り、交流し、支え合うことができる。その時間が私の心の健康にとても大きな助けになっている」

ケニアの日刊紙デイリー・ネイションでは、「ケニアの若者たちはなぜ走り出したのか」と題した記事を公開。「健康志向の高まりやSNSによる情報共有の広がりが、競技者以外の若者のランニング参加を促している」と伝えている。